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たべこ一家とうさぎ一家の何気ない日常

光でがんを治す・転移がんにも効果あり【近赤外光線免疫治療法】明るいお知らせ!がんの新しい治療法

 

ほとんどのガンに適用でき、副作用がないという夢のような新しい治療法を、日本人研究者が開発した。

 

www.mugendai-web.jp

 

 

近赤外光線免疫治療法

 

米国立がん研究所の小林久隆:主任研究員が開発した、人体に無害な近赤外線を照射してがん細胞を消滅させるという治療法。

近赤外線はテレビのリモコンなどで使われている身近な光。

 

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近赤外線は、波長が可視光と赤外線の中間に位置する光です。治療には近赤外線のうち、波長がもっとも短く(700ナノメートル:nm、1nmは10億分の1メートル)エネルギーが高い光を使います。IR700はフタロシアニンという色素で、波長700nmの近赤外線のエネルギーを吸収する性質を持っています。その化学反応で変化したIR700ががん細胞の膜にある抗体の結合したたんぱく質を変性させ、細胞膜の機能を失わせることによって1~2分という極めて短時間でがん細胞を破壊します。その様子を顕微鏡で見ると、近赤外線の当たったがん細胞だけが風船がはじけるようにポンポンと破裂していく感じです。

http://www.lifehacker.jp/images/2016/11/161121mugendai_2.jpg

出典:www.mugendai-web.jp

 

 

全身のがん、8~9割に対して有効で、しかも転移したがんにも作用する。

近赤外線の照射はがんの部位に応じて、体の外から当てることもあれば、内視鏡を使うこともある。

がんの大きさが3cmを超えるような場合は、がんの塊に細い針付きのチューブを刺し、針を抜いて代わりに光ファイバーを入れ、塊の内側から近赤外線を照射する。

 

機器自体の値段も約300万円だから、他の医療機器【MRI:約数億円、CT:約数千万】に比べたら桁が違う。

実現できたら日帰り治療も可能だということで、医療費削減も大いに期待できる。

 

 

現在の画期的な抗がん剤オプジーボ

 

オプジーボは平成26年、ほくろのがんと呼ばれる皮膚がんの「メラノーマ」の新たな治療薬として、厚生労働省から承認された。

当時、予想された年間の患者数はピーク時で470人。

平成27年に肺がんなどの効能が追加されると、予想される患者の数は1万5000人。

効果があるのは投与された患者のおよそ20%といわれている。

 

がん細胞が「敵ではない」と欺くために免疫細胞に結合すると、免疫細胞は攻撃を止め、その間にがん細胞は増殖していく。オプジーボはその結合を防ぎ、免疫細胞に「がん細胞は敵だ」と知らせる。

新薬、期待しすぎは禁物 肺がん治療「オプジーボ」:朝日新聞デジタル

 

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出典:期待が高まる免疫療法 いよいよオプジーボが承認! | がん治療に免疫の力をプラス、がん免疫療法情報ガイド

 

 

高額がん免疫治療薬、保険適用範囲が次々と。

 

この薬を開発し始めて実用化にいたるまでは15年という長い年月がかかっている。

当然、そのあいだに費やされた研究開発費は莫大なものになり、それが薬価に反映されることになる。

研究開発費や製造費などの経費に営業利益を加え、想定される使用患者数に応じた販売数量で割って算定し、患者数が多ければ安く、少なければ高くなる仕組み。

 

投与量は患者さんの体重や、がんの種類によって変わるが、年間約3,500万円かかるという。

しかし、保険適用になったため高額療養費が適用されるから、患者負担分を除く約3,000万円は国の負担になる。

それが数万人ともなれば・・・何兆円!?

 

 

近赤外光線免疫治療法が普及すれば・・・

 

安価で副作用のない、近赤外光線免疫治療法の実用化を心から期待している。

 

臨床試験の認可はFDA(アメリカ食品医薬品局)から2015年4月に出て、現在では300人を対象に効果を試験中で、2~3年後には実用化できる可能性がある。

 

外科手術のように瘢痕が残らないし、組織幹細胞が健常なまま残るので、組織再生がスムーズに進むなど数々の臨床メリットがある。

患者の身体に優しく、お財布にも優しいとなればこれ以上の事はない。

 

現在闘病中の方を思えばなおさらである。

 

オバマ大統領が2012年の一般教書演説で、この治療法の発見を取り上げて、「米国の偉大な研究成果」として絶賛した。

 

しかし、なぜ小林さんは母国日本で研究できなかったのか?

日本で研究することが出来ていれば、少しでも早く必要としている方達に使ってもらうことが出来るだろう。

日本の頭脳流出が大変もったいないなく歯がゆい。

日本も研究者が研究に集中できる環境と、資金を増やすことはできないものだろうか?

 

「がんはもう怖い病気ではない」と言える社会がくるよう努力を続けます。

米国立がん研究所(NCI:National Cancer Institute)の小林久隆・主任研究員

 

小林さん、どうかどうかお願い致します。

 

 2017/4/21更新

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